カトリック教会のカテキズム

第七のおきては、盗み、すなわち所有者の道理にかなった意志に反して他人の財貨を横領することを禁じます。所有者の同意が予測されるか、所有者の拒否が道理にも財貨の普遍的使用目的にも反しているような場合には、盗みとはなりません。この原理が適用されるのは、緊急に必要となっている最低限のもの（食料、住居、衣類など）を取得する手段が他人の財貨を手に入れて使用する以外にはないという、緊急で明白な必要性に迫られているような場合です¹⁵²。

他人の財貨を不正に取ったり所有したりするのは、たとえ民法の規定には反していなくても、すべて第七のおきてに反する行為です。たとえば、借用物や遺失物を故意に返さないこと、商売でごまかすこと¹⁵³、不当な賃金を支払うこと¹⁵⁴、他人の無知あるいは窮状に乗じて物価を上げること¹⁵⁵などです。

また、以下のことがらも倫理的に容認することはできません。財物の評価を不自然に変えさせて他人に損害を与えることによって益を得る商売、法律に従って決定する立場にある者を正しい判断から踏みはずさせるわいろ、ある企業の財貨を私物化したり私用したりすること、手抜き工事、脱税、小切手や請求書の偽造、過剰な出費、浪費、私有物もしくは公有物を故意に損傷することなどは道徳律に背くもので、その賠償をしなければなりません。

約束は守られるべきです。契約は、なされた誓約が道徳的に正当である限り厳密に守られなければなりません。経済生活や社会生活のかなりの部分は、個人や法人間で結ばれた契約、たとえば、売買の取引契約、小作契約、労働契約などが守られるか否かに左右されています。あらゆる契約は誠意をもって結ばれ、実行されるべきです。

契約は、個人間および団体間の取引をそれぞれの権利を厳密に尊重して規制する、交換的正義に基づいて行われるべきです。交換的正義の拘束は厳格であって、所有権の保護、負債の返済、自由意志をもって引き受けた義務の履行を要求します。交換的正義なしには、他のいかなる種類の正義も成り立ちません。

交換的正義のほかにも、国家に対して国民が公平に果たすべきことがらにかかわる法的正義や、その貢献度や必要度に比例した国家の国民への義務を規定する配分的正義などがあります。

犯した不義を償うためには、交換的正義に基づいて、所有者から奪ったものを返済しなければなりません。

イエスはザアカイが、「だれかからか何かだまし取っていたら、それを四倍にして返します」（ルカ19∙8）ということばで自分の決意を表明したとき、これをほめておられます。直接・間接に他人の財貨を奪った者には、奪ったものを返済するか、もしそれが手元にない場合には同種類のものあるいは金銭で等価のものを返済するかした上に、所有者がそれを所有し続けていたら正当に得たに違いない成果や利益分も返済する義務があります。同じく、何らかの方法で盗みに加担するか盗品だと知りつつ使用した者、たとえば、盗みを命じたり、助けたり、隠匿したりした者は、自分たちの責任やもうけに応じた返済をする義務があります。

とばく（トランプなどによる）やかけごと自体は、正義に反するものではありません。しかし、自分や身内の者の生計を立てるために必要なものを失うような場合は、道徳的に容認できなくなります。かけごとに熱中すれば、そこから抜け切れない重大な羽目に陥ります。不当なかけごとやいかさまとばくなどは、重大な罪になります。ただし、与えた損害が些少で、損害を受けた者もそれを重視しているとは考えられない場合には、重大な罪にはなりません。

第七のおきては、それが利己主義、イデオロギー、金もうけ主義、全体主義などのいずれに基づくものであっても、人間を奴隷化したり、人間の尊厳を無視したり、人間を商品として売買したり交換したりするようなことにつながる行為や事業を禁じます。暴力によって人間を単なる利用価値ないし利潤の手段にしてしまうことは、人間の尊厳とその基本的人権とに反する罪です。聖パウロはキリスト教徒の主人に、キリスト教徒の奴隷を「もはや奴隷としてではなく、……一人の人間としても、主を信じる者としても、愛する兄弟」（フィレモン16）として取り扱うように命じています。